はじめに

　高次脳機能障害は、交通事故では頭部外傷により発生するものですが、頭部にある脳は中枢神経の一部であり、脳にダメージが加わることで、中枢神経からつながる末梢神経に影響が出るなどして様々な症状が発生することがあります。また、高次脳機能障害が生じるのは大きな事故であるため、脳以外の部分の受傷による後遺障害が残存することも少なくありません。特に、高次脳機能障害以外に１３級以上の後遺障害が認定されると、後遺障害等級が繰り上がるため、示談金・賠償金にも影響が出ます。
　このページでは、高次脳機能障害が発生した場合に別途発生することがある様々な症状について見ていきます。

身体性機能障害

身体性機能障害について

　脳を損傷した場合、高次脳機能障害とは別に、身体性機能障害が生じることがあります。身体性機能障害とは、脳損傷により四肢麻痺・片麻痺・単麻痺が生じた状態です。身体性機能障害は、単独で見ても以下の区分に応じて１級～１２級が認定されます。

高次脳機能障害と身体性機能障害が残存した場合の後遺障害等級

　高次脳機能障害と身体性機能障害の両方が残存した場合、①高次脳機能障害の程度、②身体性機能障害の程度、③介護の要否・程度を踏まえて総合的に後遺障害等級が判断されます。
　例えば、高次脳機能障害が５級に相当し、身体性機能障害が７級に相当する場合、単純に併合して３級になるわけではなく、全体病像として、１級・２級・３級のいずれかが認定されることになります。

てんかん

てんかんとは？

　てんかんとは、脳の神経細胞が過剰に活動することによって、意識がなくなったり、全身がけいれんしたりなどの発作が引き起こされる病気です。てんかんも頭部外傷によって発生することがあります。てんかんは、単独で見ると、発作の型・発作回数等に着目し、以下の表の通りの後遺障害等級が認定されます。

高次脳機能障害とてんかんが残存した場合の後遺障害等級

　高次脳機能障害が残存する場合、同時にてんかんも残存するケースがあります。高次脳機能障害とてんかんが残存した場合、総合評価により後遺障害等級が決められます。

眼の障害

　頭部外傷により、高次脳機能障害以外に、視野欠損や複視が生じることがあります。例えば、一側の後頭葉視覚中枢の損傷により、両眼の視野欠損が生じた場合、単独で見ると９級が認定されます。
　高次脳機能障害と目の障害が残存した場合、併合の方法により後遺障害等級が定められます。

嗅覚障害

　頭部外傷により、脳の底面にある嗅神経とその周囲が頭蓋骨に強く打ち付けられ神経の働きが鈍くなった場合、嗅覚障害が生じます。嗅覚脱失は１２級、嗅覚減退は１４級が認定されます。
　高次脳機能障害と嗅覚障害が残存した場合、併合の方法により後遺障害等級が定められます。嗅覚脱失であれば併合で後遺障害等級が繰り上がりとなり、慰謝料等の算定に影響が出ます。

味覚障害

　頭部外傷により、味覚障害が生じることがあります。味覚脱失は１２級、味覚減退は１４級が認定されます。
　高次脳機能障害と味覚障害が残存した場合、併合の方法により後遺障害等級が定められます。味覚脱失であれば併合で後遺障害等級が繰り上がりとなり、慰謝料等の算定に影響が出ます。

醜状障害

　高次脳機能障害が残るほどの大きな交通事故では、顔面部も怪我をして傷が残ったり、頭部の手術痕が残ったり、側頭骨を骨折した場合の顔面神経麻痺等が残ることがあります。また、頭部や顔面以外にも大きな怪我をして、怪我自体や手術による醜状痕が残ることがあります。
　高次脳機能障害と醜状障害が残存した場合、併合の方法により後遺障害等級が定められます。１２級・９級・７級の醜状障害であれば、後遺障害等級が繰り上がりとなり、慰謝料等の算定に影響が出ます。高次脳機能障害が７級以上で、醜状障害が７級の場合、２級繰り上がりになるため、慰謝料等の算定への影響は大きくなります。

関節機能障害

　高次脳機能障害が残るほどの大きな交通事故では、身体の他の部分を骨折するなどして、関節機能障害（可動域制限）が残ることがあります。
　高次脳機能障害と関節機能障害が残存した場合、併合の方法により後遺障害等級が定められます。関節機能障害の場合、慰謝料だけでなく、後遺障害逸失利益にも影響が出やすいため、示談金・賠償金算定への影響は大きくなります。

弁護士によるまとめ

　以上、高次脳機能障害が残存した場合に、別途発生することがある後遺障害について見てきました。なお、どの程度の割合の事案で後遺障害等級の併合繰り上がりが発生しているかという点も気になるところです。この点、網羅的な統計はありませんが、『民事交通事故訴訟　損害賠償額算定基準　下巻　講演録編　２０２３』（公益財団法人　日弁連交通事故相談センター東京支部）に掲載された高次脳機能障害５級～９級の事案では、４０％程度の事案で併合繰り上がりが発生しています。特に、関節機能障害・醜状障害・眼の障害による併合繰り上がりが多く発生しています。この点は、これまで当事務所で解決してきた高次脳機能障害の事案でも、同じ傾向です。

　後遺障害等級が併合繰り上がりになると、認定される慰謝料も大きくなりますし、後遺障害の内容や実際の就労への影響によっては、後遺障害逸失利益も大きくなることがあります。高次脳機能障害が残るほどの事案では、他にも後遺障害が認定される症状が残っていないか、慎重に検討する必要があると言えます。